米山隆一の10年先のために

　アメリカ大使館に続き、アメリカ国務省が安倍総理の靖国参拝に対し、「失望（disappointed）」の意を示しました。
　これに対し、靖国賛成派からは「アメリカは関係ない」「オバマ政権は弱腰」等々勇ましい言辞が聞こえてきますし、安倍内閣も、「説明すれば理解は得られる。」と楽観的な見解を示しています。
　しかし私は、私自身これを予想していたわけではありませんが、事態は、決して軽視できないものであり、安倍政権そして日本人として、今起こっていることをよく考えるべきだと思います。

　短い期間とはいえアメリカで仕事をしたものとして痛感したのは、アメリカ人は、極めて「合理的」に、もっと俗な言葉で言えば「損得勘定」でものを考える人々だということです。最初のうちそれをドライに過ぎて嫌だと感じることもありましたが、あるときから、「これはこれで、何を考えているか予想がつくし、共感できないまでも理解できるからいいんだ。」と感じるようになりました。

　例えばアメリカ人は、「2倍の給与を貰えてポジションも上がる」仕事をオファーされたら、それまでの職場がどんなに気に入っていて、そこにどんなに義理があっても、大抵「素晴らしいチャンスだからそこに行く。」と言います。私もこう見えて義理人情の日本人として、そのドライさに、100％共感はしません。しかし、そうはいっても「まあ給与も増えて、出世もするんだから、行きたくはなるよな。それを義理があるから行くなっていうのも変だよ。」と言う感じで、十分理解はできます。また、社会全体がそう動いていると、どのぐらいの業績を上げている人にどのくらいのオファーをすれば動いてくれるのか、またどのくらいの給与を払えば引き留められるのかが割と予想できるので、物事の計画がはるかに立てやすくなります。
　これが日本だと、研究室の運営に誰かを引っ張りたくても、誰が誰に義理があって、そうすると誰かのメンツがどうなるから、どの人の了解を得なければいけないとかと言う、わけのわからない連立方程式を解かなければならない羽目になるので、物事の予想が極めて難しくなってしまいます。

　このことは、「国際関係」においても、あてはまるように思います。アメリカは、比較的常に「損得勘定」で自らの利益を最大化しようとしている国です。それは時にエゴイスティックで困るところはあるのですが、一方で、「利益」と言う誰にとっても理解可能な基準で動いているので、これに付き合う側としては、わかり易く、予想可能であるという大きな利点があります。そしておそらくアメリカは、日本を、アジアにおいては飛びぬけて「合理的に損得勘定が出来る」、「予想可能で理解しあえるパートナー」だと考えていたのではないかと、思います。

　そのアメリカの信頼を、意図はどうあれ、今回の安倍総理の靖国参拝は、大きく裏切ったのだと、私は思います。
　「英霊に政権の1年間の在り方を伝える。」「死んだら人はみんな仏になる。」「A級戦犯は事後的に裁かれたに過ぎない。」安倍総理自身、そして擁護者が口にしている理屈は、日本人には、勿論理解も共感もできます。しかし、それが、同じようにアメリカ人に理解されると考えるのは、ナイーブに過ぎます。我々はどんなに言葉を尽くして説明されても、キリスト教徒の聖書に対する思い、イスラム教徒のラマダンに対する思いを、100％理解することはおそらくできません。同じように、アメリカ人は、安倍総理から、そして私達から千の言葉で説明されても、日本人の靖国への思いを理解することはできないのです。

　一方で、靖国を参拝することの不利益は、彼らの目には明らかです。中国がまだ力をつけていない時代、アメリカのヘゲモニーが揺るがない時代なら、中国や韓国の抗議による不利益はとるに足りないものだったかもしれません。しかし今は、極東において中国はアメリカの覇権に挑戦する意図を隠そうとせず、日中韓の小競り合いが日常的に起き、ヘゲモニーが揺らいだアメリカは、一国でそれを抑えることが難しくなっています。総理大臣の靖国参拝は、中国に挑発の口実を与え、アメリカ陣営に引き込んでおきたい韓国を離反させ、巨大な中国市場で日本製品と日本人を排斥の嵐にさらし、中国包囲網を築きたいアメリカの世界戦略にもマイナスの影響を与えるという、「多大な不利益」を及ぼすことは、アメリカ人の観点からは、「誰もが分かる」はずのことだったのです。

　そして、アメリカはおそらくは、賢明な日本人、賢明な自民党、賢明な安倍総理は、彼らから見てよくわからない精神的理由－アメリカ人の感覚では理解できない小さな利益－の為に、日本にとってもアメリカにとっても「誰もがわかる多大な不利益」を被る不合理な選択をすることはないと、考えていたのではないかと思います。

　今回のアメリカの失望は、各所で指摘されている通り、それこそアメリカの「損得勘定」によってこれ以上拡大されることなく終焉するでしょう。しかし、アメリカの、そして世界の「日本人観」が「合理的で信頼できる人々」から、「不合理で何をするかわからない人々」に代わってしまったのだとしたら、その不利益は、目の前の「誰もがわかる多大な不利益」をさらに超えた、極めて大きなものになりかねません。

　国際関係は、自らの文化のなかで、自らが当然だと思うことが、相手にとっては当然ではないというところから、始めなければなりません。そして時には、自らの長期的利益の為に、自らが非常に大切だと思う文化的価値を一時的に飲み下す度量も必要です。

　日本に特有の文化を誇らしげに述べ立てることばかりが日本の為になるのではないということを、一国のリーダー、政権与党、そして何より私たち自身が、理解しなければならないと、私は思います。